就職活動をしていると、給料が低い会社に出会うことがあります。
就活が上手く行っていない人は、どこでもいいから早く就職を決めたいという気持ちで、応募を検討することでしょう。
しかし、給料が低い会社への就職は止めた方が良いです。
今回の記事では、その理由だけでなく、末路はどうなるのか、間違って就職してしまった時の対策について解説しました。
給料が低い会社に就職すべきではない理由【3つある】
理由は3つあります。
- 他の社員も金に余裕がないので人間関係も悪くなる
- 倒産リスクがある
- 退職金・年金は当てにできない
他の社員も金に余裕がないので人間関係も悪くなる
お金に余裕がないと人間関係が悪くなります。
仕事の奪い合いになる
給料が低いと、営業成績を上げようとして仕事の奪い合いになります。
特に、インセンティブ制度を導入している会社はその傾向が強く、人間関係が悪くなりやすいです。
逆に、給料の良い会社は安定して仕事が入ってくるため、仕事の奪い合いになりにくく、人間関係は悪くなりにくいです。
当然、インセンティブ制度を導入する必要もありません。
気持ちに余裕がなくなる
どんなに商品を売っても給料に反映されないため、次第にイライラするようになります。
上司がイライラしているのであれば、部下にパワハラともとれるようなことを言う機会が増えて、社内の空気が冷え込みます。
もし、部下が急に会社を辞めてしまったら、準備の期間もなしにその仕事を誰かが引き継がなければならず、不満を貯めます。
その負の連鎖が人間関係を悪くしていきます。
一方で、給料が良い会社は安定した取引先があり、多少のことではびくともしません。
気持ちにも余裕があるため、誰かに当たり散らすようなこともありません。
社員同士の仲も良く、困った時には助けてもらいやすいです。
このように、お金は人間関係において大事です。
倒産リスクがある
給料が低い会社は倒産リスクがあります。
会社が儲かってない
商品の単価が安い、商品が競合企業に劣る、競合企業が多い、社員の能力が低いと会社は儲かりません。
競争に勝ちにくく、倒産リスクがあります。
給料が高い会社は、利益が確保できる単価で、商品の競合優位性があり、社員の能力も高いです。
競合企業があっても競争に勝つことができるため、倒産リスクは低いです。
社員に高い給料を払えない
給料が低い会社が給料をアップしても、原資が少ないのであれば、無理をしていることになります。
ちょっとしたことで倒産する可能性があります。
給料が高い会社は、原資となる利益を確保できているため、支払いができます。
高い給料を払ったとしても、利益が残るので、倒産リスクは低いです。
社員が逃げ出す
低い給料で我慢して勤めていても、嫌気が差して徐々に社員が逃げ出します。
人がいなくなってしまうと、経営活動ができなくなり、倒産につながります。
高い給料でなくても、それなりに給料が支払われていれば、辞める人も少ないため、倒産することはありません。
退職金・年金は当てにできない
給料が低い会社は退職金・年金は当てにできません。
少子高齢化が止まらない
何十年も前から言われ続けていることですが、少子高齢化が止まりません。
年金は現役世代の支払いに依存しているため、少子高齢化が進むと原資が少なくなり、制度そのものが破綻する可能性もあります。
破綻しなくても、もらえる年金は少ないため、当てにできません。
退職一時金がない会社が多い
給料が低い会社はお金がないため、退職一時金がないところが多いです。
だから、退職金は当てにできません。
そんな中、確定拠出年金を導入する会社が多くあります。
給料が高い会社であれば、掛け金を一部拠出してくれるところもありますが、給料が低い会社だと、給与の一部を掛け金に回すことになります。
税制面では有利になりますが、引き出す時の経済状況によって、運用が失敗に終わることもあるため、当てにできません。
給料が低い会社に勤め続ける末路
給料が低い会社に勤め続けるとどうなるのか、末路を確認しておきましょう。
仕事がある限り、一生働き続ける
少子高齢化によって若い世代の労働人口が減っています。
企業も定年を60歳から65歳へ、そして70歳へと先に延ばして労働力を確保しようとしています。
一方で、労働者側も給料が低いと、年金はあてにならないので、働かざるを得ません。
そのため、仕事がある限りは、一生働き続けることになるでしょう。
大したスキルも身につけられない
給料が低い会社は人材に投資ができないため、大したスキルを身につけられない場合が多いです。
スキルが無ければ昇給・昇格や転職も難しいため、定年まで低い給料のまま勤め続けなければなりません。
結婚しにくい
給料が低いと家族を養うことができないので、結婚がしにくいです。
東京で年収が1,000万円あったとしても、税金や生活費にお金を取られるので、家族3人でも生活が苦しいのが現状です。
そんな状態で、給料が低い会社に勤めている人が結婚をしようとは思いません。
入社後に給料が低い会社だと気づいた時はどうする？
事前の調査を怠り、入社後に給料が低い会社だと気づいた時には、次の4つの対策を取りましょう。
- 仕事に全力で取り組んで結果を出す
- 人事評価面談の際にアピールする
- 本業はあきらめて副業で補う
- 転職活動をする
仕事に全力で取り組んで結果を出す
給料が上がる見込みがあろうとなかろうと、仕事に全力で取り組んで結果を出しましょう。
もし、給料が上がればそれでOKですし、上がらなくても全力で取り組んだ経験は無駄になりません。
給料が低いことで無気力で過ごしていると、転職をする時に、アピールできるものが何もないため損だからです。
人間関係が悪いと嫌がらせを受けることもあるかもしれませんが、すぐ辞めてしまうと転職自体が難しくなってしまいます。
ここはグッと我慢して、結果を出すことに集中しましょう。
人事評価面談の際にアピールする
会社から言われるがままでは給料が上がるスピードは遅いです。
企業規模に関係なく人事評価面談はあるので、給料アップが可能か申し出てみましょう。
その際に、何も結果を出せていないのでは、説得力がないので、仕事に全力で取り組んでおきましょう。
本業はあきらめて副業で補う
仕事に全力で取り組むのではなく、ほどほどにしておいて、給料の足りない分を副業で補うという考え方もあります。
給料を上げたくても上げにくいと感じている企業は多く、副業を容認するところが増えています。
そのため、副業をしやすくなってきているので、選択肢としてありです。
スキルアップにつながる面もあるので、チャレンジしておいて損はありません。
転職活動をする
いつまでいても変わらないのであれば、さっさと見切って、転職活動をしてみましょう。
見切ると言っても、少なくとも会社に3年は在籍していないと、転職で評価されません。
当然ですが、会社を辞めずに働きながら転職活動をするのが鉄則です。
給料が低い会社によくある質問
給料が低い会社についてよくある質問についてまとめました。
そもそも給料が低いとはどれくらいですか？
統計調査上は、大卒の新卒で年収250万円を割ると、給料が低いと言えます。
dodaの平均年収ランキング（2021年度）によると、20代の男女の平均年収が341万円です。
令和3年分民間給与実態統計調査では、20～24歳が269万円、25～29歳が371万円となっています。
さらに、令和3年賃金構造基本統計調査の大学新規学卒者の平均年収は225.4万円です。
しかし、三大都市圏に住んでいる場合は、300万円を割ると低いと感じます。
特に東京は家賃が高いため、200万円台ではまともに貯金ができません。
生活ができないわけではありませんが、遊興や自己投資をしているとかつかつです。
だからこそ、新卒・既卒・フリーターからの就職は少しでも給料が高い会社を選ぶべきです。
給料が低いのはなぜ？
給料が低いのには次のような理由があります。
- 生産性がない
- 正しく人事評価できる人がいない
- 経営陣に搾取されている
- 会社の社会保険料の負担が大きい
- 株主への配当で原資がない
1つ目の生産性がないは、商品・サービスの単価が低いために給料の原資が限られているという意味です。
2つ目の正しく人事評価できる人がいないは、自分が結果を出していても、上司に上手く取り入っている一部の同僚の方に給料が多く払われているために、給料が低くなっています。
3つ目の経営陣に搾取されているは、まさにそのままの意味です。
4つ目の会社の社会保険料負担が大きいは、社員が負担するよりも圧倒的に多くの金額を会社が負担しているために、給料を支払う余裕がありません。
5つ目の株主への配当で原資がないは、利益が出ているにもかかわらず、社員ではなく株主に払ってしまっているために、給料が低いです。
要は、払えるのに払わないか、支払う余力がないの何れかの理由で給料が低くなっています。
まとめ
まとめとして、給料が低い会社に就職すべきではない理由を再度確認しておきましょう。
- 他の社員も金に余裕がないので人間関係も悪くなる
- 倒産リスクがある
- 退職金・年金は当てにできない
ここで気になるのが、例外はないのかということです。
例えば、将来的に収入アップが見込めるスキル習得ができるのであれば就職はありなのではないかということです。
その点に関しては、以下の記事で解説しています。
