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既卒は人生終了ではない理由

既卒は人生終了ではないのイメージ 転職・就活コラム

新卒で内定が得られずに卒業してしまった時、「人生が終わった」と感じてしまう人も多いでしょう。

しかし、それは間違いです。

既卒になっても人生終了ではありません。

今回の記事では、その理由を4つに分けて解説しています。

一読した上で、希望をもって前に進みましょう。

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新卒・既卒の境目が薄れてきている

新卒・既卒の境目が薄れてきているイメージ

既卒は人生終了ではない理由の1つ目として、新卒・既卒の境目が薄れてきていることが挙げられます。

卒業後3年以内は新卒扱い

厚生労働省の労働経済動向調査によると、新規学卒者枠で正社員募集をした際の既卒者の応募受付状況の推移は以下のようになっています。

既卒者の新卒枠(正社員)への応募可否(2019年~)

2019年 2020年 2021年
既卒応募不可 29% 29% 31%
既卒応募可能 69% 70% 68%

出典:「労働経済動向調査

約70%の企業が新卒扱いで既卒の応募を受け付けていることが分かります。

この調査による既卒者の定義は、「学校卒業後すぐに調査対象事業所に就職する者以外で、35歳未満の者をいう。勤務経験の有無は問わない。」としています。

そのため、30代でもあきらめる必要はないということです。

新卒・既卒採用を一本化している

日本は新卒一括雇用が根強く残っていますが、徐々に動きが出てきています。

例えば、ヤフーはポテンシャル採用として、18歳以上30歳以下の新卒・既卒・就業者を同一基準で通年採用を行っています。

他の大手企業では卒業後3年以内に限っているところもある中で、年齢の幅が広いです。

だから、既卒になったら人生終了ではありません。

少子高齢化で昔よりも競争が緩い

就職の競争が緩いイメージ

2つ目の理由は少子高齢化で昔よりも競争が緩いことが挙げられます。

現世代は団塊ジュニア世代の6割

企業の採用数はあらかじめ決まっているため、その枠を必然と争うことになります。

最も競争が激しかったのが団塊ジュニア世代で、1971~1975年は毎年200万人生まれていました。

大卒よりも高卒の方が就職がしやすかったこともあり、学歴を偽って公務員として就職し、それが今になってバレて退職するという事件も起きています。

世代人数がそれくらい多かったので、そうせざるを得なかったのも理解できます。

一方で、現世代(2000年頃生まれ)だと約120万人なので、6割に減っていることが分かります。

つまり、競争倍率が半分とまではいきませんが、それに近いぐらいになっているということです。

だから既卒になっても諦める必要はありません。

過去の教訓を踏まえた採用活動が期待できる

バブル崩壊、リーマンショックで起きた若者の雇用控えによって、管理職を担う人材が極端に不足しています。

社内の人員構成が歪んでしまい、技能の伝承がスムーズにいかず、イノベーションが起こりにくくなってしまいました。

そのため、今後大不況に陥っても過去のような若者の雇用控えにはなりにくいと考えられます。

既卒向けの就職支援が増えている

既卒就職支援のイメージ

昔は中途採用に交じって就活をしなければならなかったため、人生終了に感じることもありました。

しかし、現在は既卒向けの就職支援が増えています。

2000年代初頭と比較して既卒就職エージェントが10倍近くに増加

2000年代の初頭は既卒就職エージェントは、2001年開始のいい就職ドットコムと、2005年開始の就職カレッジ(当時は営業カレッジ)、2006年開始の就職Shopぐらいしかありませんでした。

しかし、現在はその10倍近くに増えました。

UZUZ(ウズキャリ)、ハタラクティブ、マイナビジョブ20’s、キャリアスタート、フリナビ、アドプラなど続々と出てきています。

中には、ゼロタレのように非大卒をメインとしたサービスも登場し、学歴を気にする必要もなくなってきています。

口コミはゼロタレの評判から確認できます。

Webスクール経由で就職する方法もある

デジタル化が進むことによって、エンジニアやデジタルマーケターの需要が高まり、それに伴って、Webスクールも増えています。

Webスクールでは就職支援をしてくれるところも多くあるため、就職の手段として利用できます。

一番のネックは、費用が掛かることですが、将来にわたって得られる生涯賃金を考えれば、安い投資と言えます。

デジタル人材になりたいのであれば活用すべきでしょう。

デジタル人材が不足している

デジタル人材の不足のイメージ

3つ目の理由でも触れていますが、デジタル人材は不足しています。

需要のある流行りの仕事は既卒にとって狙い目です。

40万人のデジタル人材が不足

具体的にどれくらいの人材が不足しているのかというと、40万人です。

その多くをエンジニアが占めますが、デジタルマーケターも不足しており、マーケター志望の人にとってもチャンスは十分にあります。

スキルを身に付ける必要がある

単なる人手不足ではなく人材不足です。

スキルを持っている人が足りません。

独学で身に付けられないこともないですが、時間がかかり過ぎます。

知識・スキルを体系的に学べるWebスクールに通うのが現実的です。

就職支援をしてくれるWebスクールも多くあるので、一石二鳥です。