新卒・中途の区別が何れ無くなる理由と既卒未就職者にとってのメリット・デメリット

就活コラム

日本では毎年、卒業予定の学生を一括で求人募集して採用していますが、海外から見るとガラパゴスな制度なのです。そんな新卒一括採用も崩壊の兆しを見せていて、新卒・既卒・中途の区別関係なく、通年で採用を行う時代がやってきます。

既卒未就職者のあなたが、「ただでさえ既卒の就職率は新卒の約半分なのに、新卒・中途の区別が無くなったら、もっと厳しくなるじゃないか」と嘆くのも分かります。

しかし、既に外資系企業や経団連に加盟していない企業で通年採用をやっているところはありますし、新卒・既卒・中途の区別を無くしているところもあります。だから、流れを止めることはできません。

あなたは今後の就活・将来に不安を感じるかもしれませんが、心配は入りません。今回の記事では、新卒・中途の区別が何れ無くなる理由の詳細と既卒未就職者のメリット・デメリットが分かります。

将来、リストラに遭ったり、転職を考えた時でも役に立つ既卒におすすめの職種も分かるので、志望職種が定まりますし、希望を持って就活ができるようになります。

新卒・中途の区別が何れ無くなる理由

欧米のように新卒・中途の区別なく採用が行われるなんて日本では来るわけないだろと思うかもしれませんが、そう遠くないうちに確実にやってきます。その理由を3つ挙げて説明します。

  • 終身雇用制度の崩壊
  • 景気悪化
  • 新卒一括採用の崩壊

終身雇用制度の崩壊

1つ目の理由は終身雇用制度の崩壊です。

終身雇用(しゅうしんこよう)は、同一企業で業績悪化による企業倒産が発生しないかぎり定年まで雇用され続けるという、日本の正社員雇用においての慣行である。長期雇用慣行(ちょうきこようかんこう)ともいう。

(出典:終身雇用 – Wikipedia

日本でも既に一部ですが崩壊しています。気付いているでしょうか?倒産やリストラに遭った企業に勤めていた人にとっては既に終身雇用ではなくなっているのです。

最近、45歳以上をリストラしている企業

2018年6月 NEC
2018年10月 エーザイ、千趣会、日本ハム
2018年12月 昭文社
2019年1月 アルペン
2019年2月 カシオ計算機、協和発酵キリン、コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス
2019年3月 富士通グループ

これらの大企業で、しかも45歳以上をリストラしています。確かに45歳以上は高賃金かつ使えない社員が多いと言われていますが、おかしいと思いませんか?使い捨てしやすい非正規雇用者の数が減ったためにリストラしたという話もありますが、どうもそれだけではないようです。それが次の理由になります。

景気悪化

アベノミクスで戦後最長となる好景気なったと言われていますが、一方で米中の貿易戦争が勃発し、中国経済とも密接に絡んでいる日本経済の雲行きが怪しくなってきています。

つまり、45歳以上のリストラを行っている大企業はすでに景気悪化の影響を受け始めているか、これから起こるかもしれない不景気に備えたのではないかという見方ができるのです。

現にニトリHDの会長は「2020年以降は不景気になるだろう」という発言をしています。景気予測力に定評のある方なので、これからはおそらく不景気になっていくのでしょう。

景気悪化で日本企業の体力が減っていくと、終身雇用制度を維持するのが難しくなり、雇用が流動的になります。

新卒一括採用の崩壊

正社員・契約社員という雇用形態も無くなる可能性がありますが、その前に雇用流動化によって、新卒一括採用が無くなります。

新卒一括採用(しんそついっかつさいよう)は、企業が卒業予定の学生(新卒者)を対象に年度毎に一括して求人し、在学中に採用試験を行って内定を出し、卒業後すぐに勤務させるという世界に類を見ない[要出典]日本独特の雇用慣行である。

明治期に下級ホワイトカラーの採用から始まり第二次世界大戦前ごろまでには定着しており、戦後の復興期の人手不足によって大企業が高卒者を大量に採用したことから確立され、21世紀現在の日本では一般的な雇用慣行である。企業では「定期採用」とも呼ばれる。

(出典:新卒一括採用 – Wikipedia

なぜなら、未経験者を育てて企業に合った戦力にするのは時間が必要で、終身雇用制度でないとできないからです。現に、情報革命時代の変化のスピードは速いため、新卒一括採用は時代に合わなくなってきています。

そのため、2019年時点で新卒一括採用に加えて、通年・ジョブ型採用の導入が提言されています。これは、採用時期の自由化だけでなく、新卒・既卒関係なしに専門性・スキルを重視した採用を行うというものです。つまり、実力主義の時代になる可能性が高いのです。

既卒未就職者にとって、新卒・中途の区別が無くなるメリット

新卒・中途の区別が無くなると既卒未就職者にとってメリットが2つあります。

  • 近い将来、年齢制限が無くなる
  • 専門性・スキルを身に付ければ就職しやすくなる

近い将来、年齢制限が無くなる

30代職歴なしだけどスキルは持っている人は、現在の採用システムでは採用されにくいです。しかし、近い将来は専門性・スキルの有無で採用を決める欧米型の採用システムになるので、年齢制限は無くなります。

専門性・スキルを身に付ければ就職しやすくなる

専門性・スキルで評価される採用システムになるので、プログラミングスキルを身に付ければITエンジニアに、マーケティングスキルを身に付ければWebマーケターに就職しやすくなります。現に、メガITベンチャーではITエンジニアの初任給を経験者並みの給与に設定しているところも増えてきています。

既卒未就職者にとって、新卒・中途の区別が無くなるデメリット

新卒・中途の区別が無くなるデメリットはたった一つです。実力主義になることです。

実力主義になると経験者の方が有利になると思う人は多いですが、決してそうではありません。経験者であっても、社風に合わない人は業務委託のような働き方を提案される可能性が出てきます。

また、新卒であっても、企業が求めるスキルを持っている人であれば、経験者並みの給与で正社員として採用されます。実際にメガベンチャーのITエンジニア募集では、DeNAが年俸600~1000万円、サイバーエージェントが最低年俸720万円の初任給を用意しています。

だから、既卒者でも高収入を得られるチャンスが将来増えますが、高度なスキルを持っていることが前提です。そのため、スキルがない人は全く就職できないか、安い給与で雇われるという実力主義の時代になるということを認識しておかないといけません。

情報革命時代に必要なスキルを身に付けよう

新卒・中途の区別が完全になくなるのは、まだ先の話ですが、兆候は少しずつ出始めています。今、就職活動をしている既卒未就職者は求人サイトや就職エージェントを利用すべきですが、希望の職種ではなく、将来の変化に対応できる職種を選ぶと良いかもしれません。

その職種の1つがITエンジニアです。

既卒者が食いっぱぐれない職業に就きたいならITエンジニアを選ぼう
既卒者は就職の確率を高めたいなら、ITエンジニアよりも営業職を選ぶべきです。 なぜなら、求人数は営業職が最も多いからです。しかし、これはあくまでも就職を目的とした短期的手段です。 本来好きでもなかった営業職で入社したとしても、ノ...

上記のサイトでもITエンジニアは食いっぱぐれがないことを解説していますが、プログラミングスキルを身に付けておいて損はありません。

また、Webマーケターも近い将来人材の奪い合いが起こると言われています。なぜなら既に、今まで広告会社に任せていた業務を自社で行おうとする会社が増えているからです。

ただし、既卒未就職者をWebマーケターとして採用するところはほとんどない状態なので、他の職種で働きながら自分でブログやSNS運営をしてスキルを身に付けると良いでしょう。

人気記事 【2019年版】既卒向け就職エージェントまとめ!就職アドバイザーの力を借りて正社員を目指そう