新卒から既卒になって最も困ることは、求人の探し方です。卒業後3年以内であれば、新卒扱いとなるため、応募できる求人数は新卒の7割ほどで済みますが、卒業後3年を超えて1年経つごとに減っていきます。
それでも20代であればまだましです。企業は若い人を求めるため、30代・40代になるとガクンと求人数が減ってしまいます。既卒求人の探し方が就職サイトだけでは全く足りません。他の方法があれば使うべきです。
さもなくば、あっという間に応募できる求人の駒が無くなってしまいます。それでは困りますよね？そこで、今回の記事では既卒の求人の探し方を7パターンに分けて解説しました。
自力、他力、30代・40代でも使える既卒求人の探し方も分かるので、求人の駒が増えますよ。
既卒就職エージェントを利用する
既卒就職エージェントとは何かと思う人もいるかもしれませんが、就職支援サービスとも言われています。学生時代から就職活動してきたが、全くうまくいかないという人には、既卒就職エージェントの利用が良いかもしれません。そこで、既卒の就職活動で就職エージェントを利用する上でのメリット・デメリットを紹介します。
既卒就職エージェントのメリット
- 就職活動の悩みについて相談に乗ってくれる
- 就職アドバイザーが求職者に代わって既卒求人を探して紹介してくれる
- 応募書類の書き方を教えてくれる
- 面接の受け方を指導してくれる
- スケジュールの調整をしてくれる
就職活動の悩みについて相談に乗ってくれる
就職活動をしていると、書類選考に落ちてばっかりとか、面接がうまくいかない、既卒を募集している企業の求人を探すのに苦労しているといった悩みに直面する人が多いです。
そんな悩みの相談に乗り、選考対策のアドバイス、既卒の求人を紹介してくれることが就職エージェントのメリットと言えます。
自分ではどこが良いのか悪いのか分からないまま就職活動をするよりも、第三者の意見を取り入れながら就職活動をする方が状況の改善が見込めます。
就職アドバイザーが求職者に代わって既卒求人を探して紹介してくれる
既卒になって最も困るのが求人探しです。新卒の就職サイトを利用することもできますが、それはあくまでも建前で、実際には新卒のみの募集と思った方がよいです。
となると、既卒の求人を専門に扱っている就職サイトやイベント、就職エージェントを利用するのがベストです。その中でも特におすすめなのが、就職エージェントです。専任の就職アドバイザーがあなたに合った求人を探して、紹介してくれます。
その紹介先の企業は既卒を求めているところばかりなので、中途採用に交じって選考を受けるよりも就職できる可能性が高いです。
応募書類の書き方を教えてくれる
せっかく、自力で既卒求人を探したのに書類選考で落ちてばっかりで困っていないでしょうか？既卒就職エージェントを利用すれば、そんな悩みも無くなります。
就職アドバイザーが履歴書やエントリーシートの書き方を過去の求職者の実績をもとに、あなたに合わせて教えてくれるので、書類選考の通過確率がアップします。
また、既卒の就職エージェントの中には研修を修了する代わりに書類選考免除というところもあるので、書類選考で落ちてばかりという人は研修型の就職支援サービスを検討してみるのもよいかもしれません。
面接の受け方を指導してくれる
書類選考は通ったけど、面接で落ちてばっかりでショックを受けているというあなたに朗報です。既卒就職エージェントでは就職アドバイザーが面接指導をしてくれます。
応募先の特徴や過去のデータをもとにあなたが改善した方が良いところを指摘してくれるので、面接の通過率がアップします。
また、全ての既卒就職エージェントがそうとは限りませんが、企業から面接のフィードバックをもらえるので、仮に落ちてしまったとしても、次に活かせることができます。
スケジュールの調整をしてくれる
就職活動をしていると、応募先の面接選考が重なるということがよくあります。そんな時でも、既卒就職エージェントを利用していれば、就職アドバイザーがスケジュールの調整をしてくれるので、心配はいりません。
既卒就職エージェントのデメリット
- 既卒の就職エージェントそのものの数が少ない
- 専任の就職アドバイザーとの相性が合わない場合がある
- 的外れの求人を紹介されることがある
- 30代・40代の既卒者をサポートしているのはほぼ公的機関のみ
既卒の就職エージェントそのものの数が少ない
既卒の就職エージェントそのものの数が少ないというデメリットがあります。
転職エージェントは数多くみられますが、既卒を専門あるいは対象にしている就職エージェントはあまり見られません。
加えて、既卒の就職エージェントにも地域間格差があります。求人の数が多いのは大都市になるので、既卒の就職エージェントも大都市が中心になっています。
研修型の既卒の就職エージェントの場合、期間中の滞在費用を自己負担する必要があるので、その点もデメリットと言えます。
ただ、現状鳴かず飛ばずの状態であれば、就職できる可能性を考えれば利用した方が好ましいのではないでしょうか。
専任の就職アドバイザーとの相性が合わない場合がある
人間なのでどうしても相性が合わないという人がいます。相性が合わないと、面談やメール・電話でのやりとりが面倒になります。そういう時には、担当者をチェンジしたいことろなのですが、言い出しにくいという面があります。
的外れの求人を紹介されることがある
面談の際にしっかりと自分の希望を伝えて、就職アドバイザーと摺り合わせをしておかないと、的外れの求人を紹介されることがあります。ですので、恥ずかしがらずに、積極的に相談しましょう。
30代・40代の既卒者をサポートしているのはほぼ公的機関のみ
残念ながら既卒向けの就職エージェントのほとんどは、利用対象者が20代に限定されています。かつやくカレッジ、就職カレッジは35歳まで対応しています。
民間は営利目的なので、どうしてもこのような状況になってしまいますが、公的機関のハローワークやジョブカフェであれば30代・40代でもサポートしてくれます。
以上のまとめ
- 悩みの相談、選考対策、求人紹介をしてくれるのがメリット
- 就職エージェントの数が少ない、就職アドバイザーとの相性が合わないことがある、的外れの求人を紹介されることがある、20代がメインの利用対象者であるのがデメリット
転職・求人サイトを利用する
なぜ、既卒の職探しの手段の中で、転職・求人サイトを利用するのが良いのかをまとめました。
- 既卒でも応募できる求人が転職・求人サイトに意外にある
- 転職サイトにある経験者募集の求人に問い合わせる
- アルバイトから正社員を目指す
既卒でも応募できる求人が転職・求人サイトに意外にある
ここでいう求人サイトとは、中途採用つまり転職を主としたサイトのことになります。例えば、どんなサイトかというと、リクナビNEXTやマイナビ転職、エン転職といったサイトです。
既卒（未就職者）でも転職サイトは利用する価値があります。もちろん、既卒専門ではないので、求人数がたくさんあるわけではありませんが、その割にはあります。
転職サイトにある経験者募集の求人に問い合わせる
通常、転職サイトに掲載されている経験者募集の求人は、経験者を求めているため既卒は敬遠しがちです。
ところが、経験者募集の求人の中には、熱意に押されてなのか、応募してもいいよと言ってくれる企業もあります。数は圧倒的に少ないかもしれませんが、やってみる価値はあります。
アルバイトから正社員を目指す
アルバイトから正社員になれるの？という疑問を持つ人も多いと思います。結論を言えば、正社員になれます。ただし、注意したい点があります。
それは、未経験歓迎求人があるのかどうか、社員登用制度があるのかどうか、さらに正社員登用実績があるのかどうかです。
実際、社員登用制度がなくても、仕事ぶりを見て社員に登用してくれる会社もあるかもしれません。
しかし、既卒で就職活動をしている人の場合は、できるだけ早期に就職をする、できれば正社員でというのが目的なので、いつ社員になれるのか分からないアルバイトは避けるべきです。
社員登用制度があるアルバイトというのは、募集している会社が社員登用する気があるので、このチャンスを逃してはいけません。
この社員登用制度で着目したいのが、アルバイトから社員への登用実績があるのかどうかです。社員登用実績がないのに制度だけあるアルバイトというのは、社員になりたい既卒者の目的に合致しません。
このように人を集めるためのうたい文句として、社員登用制度がありますよと言っているアルバイトには気をつけましょう。
そこで、どのように求人を探したら良いのかですが、はたらいくのような未経験歓迎求人、社員登用制度がある求人が豊富なサイトがおすすめです。
以上のまとめ
- 転職・求人サイトの中には既卒でも応募できる求人が意外にある
- 経験者募集の求人であっても問い合わせば応募できるところがある
- 社員登用制度のあるアルバイト求人で正社員を目指すこともできる
新卒就職サイトを利用する
既卒の職探しの手段の中で、新卒就職サイトを利用することは最適な手段ではありません。そこで、利点と問題点をまとめました。
- 卒業後3年以内の未就職者であれば利用できる
- 既卒が応募できるとは言っても、実際は新卒がメイン
- 卒業後3年を超えた既卒未就職者は恩恵にあずかれない
卒業後3年以内の未就職者であれば利用できる
既卒未就職者になって困ることの一つが、既卒向けの求人探しです。
学校を卒業してしまえば、社会人経験のあるなしに関わらず、求人情報というのは基本的にひとくくりにされます。
ほとんど新卒と年齢は変わらないし、就業経験もないのに、新卒の就職サイトは使えないのか…と悩んでいる既卒未就職者にとって一筋の光になったのが、卒業後3年以内の既卒者は新卒扱いという国の方針です。つまり、卒業後3年以内の既卒者でも、新卒の就職サイトを使っていいわけです。
事実、リクナビやマイナビなどの新卒就職サイトは、年々既卒向けの求人が増えています。
既卒が応募できるとは言っても、実際は新卒がメイン
一方で問題がないわけでもありません。既卒でも受けられる求人があっても、本来の新卒の求人と比べるとまだ少ないです。
しかも、求人が増えているとはいうものの、採用する企業の側もまだ積極的ではなく、国の方針が浸透しきっていないというのが現状です。つまり、実際のところは新卒がメインなわけです。
卒業後3年を超えた既卒未就職者は恩恵にあずかれない
加えて、卒業後3年以上経っている既卒者はその枠からあぶれてしまっているので、恩恵にあずかることができません。
従って、新卒就職サイトを利用しても意味がないので、意外に既卒の求人がある転職・求人サイトを利用するのもおすすめです。
ただし、新卒就職サイトに求人を掲載しているということは、若年層の採用には関心があると考えられるので、個別に問い合わせをして応募できるように交渉することはすべきです。もしかしたら、転職・求人サイトよりかは応募できる確率が高いかもしれません。
以上のまとめ
- 卒業後3年以内の未就職者であれば、補助的に利用するのはあり
- 新卒就職サイトは当然新卒がメイン
- 卒業後3年を超えた既卒未就職者の利用には適さないが、掲載企業に個別に応募できるか問い合わせをするのはあり
人材派遣（紹介予定派遣）を利用する
既卒は職歴がないと就職ができないというわけではありませんが、採用選考において不利になることが多々あります。職歴がないから選考を受けられない、もしくは不採用になるというケースです。
それを解消する方法の一つが人材派遣になります。既卒未就職者は人材派遣の強みと弱みを把握して、就活に活かしましょう。
- 人材派遣のメリット
- 人材派遣のデメリット
人材派遣のメリット
既卒における人材派遣の強みは正社員・契約社員になれるチャンスがあるという点です。
既卒派遣のほとんどは紹介予定派遣であることが多く、派遣期間が終了して双方が合意すれば、正社員・契約社員になれます。
普通に求人サイトから応募をして就職活動をするよりも、既卒の紹介予定派遣の方が実際の職場で働けるため、ミスマッチも防げます。
紹介予定派遣を行っている人材派遣会社のページを見てみると、派遣された人の70～90％超は直接雇用に移行しているため、まずまずの実績と言えるのではないでしょうか。
人材派遣のデメリット
一方で、既卒における人材派遣の弱みを見てみると、
- 双方合意という条件があるので、100％直接雇用されるわけではない
- 紹介される派遣先が自分の希望・適正にあっている保証はない
- そもそも派遣先を紹介されない可能性もある
となっています。
まず、紹介予定派遣は「双方合意のもと」という条件に着目する必要があります。文字通り、求職者と派遣先の双方の合意がなければ、直接雇用に移行することができません。
紹介される派遣先が自分に合っているとは限らないため、派遣期間が終了しても自分の方から断ったり、派遣先から断られることもありえます。
以上のまとめ
- 既卒派遣は正社員になれるチャンスがある
- 比較的高い割合で直接雇用に移行している
- 双方合意という条件があるので、100％直接雇用されるわけではない
- 紹介される派遣先が自分の希望・適正にあっている保証はない
- そもそも派遣先を紹介されない可能性もある
ハローワークを利用する
なぜ、既卒の職探しの手段の中で、ハローワークを利用するのが良いのかをまとめました。
- 新卒応援ハローワークは卒業後およそ3年以内の未就職者をサポート
- 全国に拠点がある
- 卒業後3年を超えてしまう人でも別サービスでサポート
新卒応援ハローワークは卒業後およそ3年以内の未就職者をサポート
既卒未就職者の就職手段なのに、ハローワークと聞くと場違いに思えるかもしれません。実は新卒者だけでなく、卒業後未就職の人でも使えるハローワークというのがあり、それが新卒応援ハローワークです。
新卒応援ハローワークとは、その名の通り新卒のハローワークですが、卒業後およそ3年以内の既卒未就職者であれば利用できます。
度々、既卒未就職者の就職活動で困る点として、求人情報を集めるのに苦労すると書いていますが、新卒応援ハローワークではその心配もありません。求人自体は新卒向けですが、新卒枠として卒業後3年以内の人であれば、応募できるのです。
全国に拠点がある
しかも、民間の就職支援サービスと比べると拠点数でも圧倒的な違いがあり、全国47都道府県にあるというのが新卒応援ハローワークの強みです。
利用については基本的には、新卒応援ハローワークの相談員の方のサポートを受けながら、就職活動を進めていけば問題ないでしょう。
ただし、ハローワークの求人の中には離職率の高い企業も紛れていることがあるので、その点に関しては注意しましょう。
卒業後3年を超えてしまう人でも別サービスでサポート
ちなみに、卒業後3年を超えてしまう20代半ばから44歳の人の場合には、新卒枠ではなくなってしまうため、わかものハローワークがサポートしてくれます。
公共サービスなだけに、ちゃんとセーフティーネットが整っているわけですね。とにかく、既卒未就職者が就活に困ったら、ハローワークに相談するというのが大事です。
以上のまとめ
- 新卒応援とあるが、卒業後およそ3年以内の未就職者であれば利用できる
- 全国に拠点があるので、地元で就活ができる
- 卒業後およそ3年を超えてしまった場合でも、わかものハローワークがサポートしてくれる
母校の就職課（キャリアセンター）を利用する
なぜ、既卒の職探しの手段の中で、母校の就職課（キャリアセンター）を利用するのが良いのかをまとめました。
- 最も親身になって既卒の就職活動をサポートしてくれる
- 卒業生が在籍している会社から求人が来る可能性が高い
- 能動的な母校の就職課の利用の仕方
最も親身になって既卒の就職活動をサポートしてくれる
既卒の職探しの手段の中で、最も親身になって既卒の就職活動をサポートしてくれるのが母校です。
既卒であっても就職が決まれば、母校の側としても就職実績ができるだけでなく、きちんと面倒を見てくれるというイメージを世間的に広げることができるので、それが新たな学生獲得につながるわけです。
高校であれば進路指導室、短大や大学・大学院であれば就職課・キャリアセンターに相談しましょう。
卒業生が在籍している会社から求人が来る可能性が高い
母校の就職課には、卒業生が在籍している会社から求人が来る可能性が高いです。これは新卒の場合だと思われがちですが、実は既卒にも当てはまります。「卒業したからもう関係ないや」と思っている人は、就職できるチャンスを逃していることになるのです。
卒業生が在籍している企業からの求人は、他の既卒可の求人に比べて書類選考のハードルが低いため、面接選考を受けられる可能性が高まります。なかなか書類が通過しないと悩んでいる人にとって朗報です。
さらに「卒業生が在籍している」ではなく、「卒業生が経営している」会社からの既卒求人でればベストです。つまり、社長が「同じ学校の出身者を採用するよ」と言っているようなものです。ぜひそのような求人があったら応募しましょう。以上が受動的な母校の利用の仕方です。
能動的な母校の就職課の利用の仕方
一方で、能動的な母校の就職課の利用の仕方があります。それは母校のネットワークを利用した求人探しになります。
学校では卒業生の進路先を把握していますが、その進路先の企業に直接問い合わせるのです。
実はこうした積極的なアプローチをする人は全くいません。非常にもったいないです。自ら問い合わせしづらいということであれば、就職課のスタッフの方にお願いしましょう。
以上のまとめ
- 母校の就職課（キャリアセンター）は既卒にも親身なって就職活動のサポートをしてくれる
- 卒業生が就職した会社や経営している会社から求人が来る可能性が高い
- 卒業生の進路先企業へ求人募集しているかどうか問い合わせをする
企業へ直接問い合わせる
なぜ、既卒の職探しの手段の中で、企業へ直接問い合わせるのが良いのかをまとめました。
- 新卒者や社会人経験者でもあまり取り組んでいない就職手段
- やる気、熱意があると思われて可能性が広がる
- OB企業や転職求人サイト掲載の企業であれば応募できる可能性が高まる
新卒者や社会人経験者でもあまり取り組んでいない就職手段
既卒の就職手段として最もバイタリティが求められるのが、「企業へ直接問い合わせる」です。企業へ直接問い合わせると聞くと、どうしてもおっくうになってしまいますよね。
でも、新卒者や社会人経験者でもあまり取り組んでいない就職手段なので、企業側のニーズに合致すれば、就職に近づけます。
やる気・熱意があると思われて可能性が広がる
ここでポイントなのが、企業側のニーズです。既卒未就職者を求めているかどうかは、企業に直接確認しない限り分かりません。
ただ、問い合わせの前にやっておくことがあります。それは、企業分析です。なぜ企業分析なのかというと、選考を受けさせてくださいとお願いする時の説明に説得力を持たせるためです。
企業分析もなしに単純に、「選考を受けさせてください」「既卒者は募集していますか？」と聞いても門前払いにあうのが目に見えています。
「御社の今の事業戦略の中で若手人材の必要性が出てきているので、選考を受けさせてください」という流れにもっていけば、やる気・熱意があると思われて可能性が広がるわけです。
OB企業や転職求人サイト掲載の企業であれば応募できる可能性が高まる
「母校の就職課（キャリアセンター）を利用する」や「転職・求人サイトを利用する」にあるように、応募したい企業が大学のOB・OGが運営している企業であったり、転職・求人サイトの未経験者募集の求人であれば、さらに応募できる可能性が高まります。
大学のOB企業であれば、取りあえず一回会ってみようかという気になりやすいですし、転職サイトの未経験者の求人であれば、既卒未就職者もターゲットになっている場合があるので、このような選択肢をとるのも一つの方法です。
以上のまとめ
- 企業への応募問い合わせは経験者・未経験者問わず誰もあまり取り組んでいない就職手段
- しっかりと企業分析した上で問い合わせをすれば、やる気・熱意があると思ってもらえる
- 問い合わせ先がOB企業や転職・求人サイトの未経験者募集をしている企業であれば、応募できる可能性が高まる
7パターンの方法を駆使して既卒求人を探しましょう
既卒のフリーター・ニートが求人を探す方法は次の7パターンがあります。
- 既卒就職エージェントを利用する
- 転職・求人サイトを利用する
- 新卒就職サイトを利用する
- 人材派遣を利用する
- ハローワークを利用する
- 母校の就職課（キャリアセンター）を利用する
- 企業へ直接問い合わせる
この7パターンのうち1つだけを利用するのではなく、複数組み合わせて利用することが就職を成功に導くポイントです。
